西武池袋線練馬駅から徒歩7分、桜台駅から徒歩4分
公式サイト
山下整骨院・山下鍼灸院
体性-自律神経系 生活科学研究所
Institute of Somatic Autonomic Nervous System Life Science
院長 山下和彦(博士: 生活科学/大阪市立大学)
練馬区豊玉北4ー2ー12 AM9:30~PM6:00(月~金;土・日、祝祭日は要相談)
平成30年(2018年)現在
医師数;327,210人
歯科医師数;104,908人
柔道整復師数;73,017人
あん摩マッサージ指圧師;116,280人
はり師;121,757人
きゅう師;119,796人
柔道整復施術所;50,077(H30)
病院施設;8,378施設
病床数;155万2,016床で、10年前から61,751床減
一般診療所;10万2057施設
施設数は2,528施設(約2.5%)増
病床数は5万4,348床(約36.0%)減
歯科医院の数;68,609施設
(開設; 1,720 廃止; 1739 2017年)
コンビニ数;55,463か所(H30)
理容室;122,539か所(H28,3月)
美容室;243,360か所(H28,3月)
(コンビニ、理容室、美容室以外はH28,12月)
「整骨院、接骨院、ほねつぎ」がコンビニよりも店舗数が増えるのはここ数年でしょう。
全国の施術所の推移
整骨院数
平成10年(1998年);23,114(基準)
平成20年(2008年);34,839(150.7%)
平成30年(2018年);50,077(216.7%)
全国コンビニ; 57,956店舗; 2017年現在
整骨院急増の理由は「日本で生活するとケガが多発し、整形外科医だけでは対応できない為である」という社会背景がある訳ではありません!
今後ますます整骨院・鍼灸院は増加しますが、
病院、クリニック、整骨院、鍼灸院、整体など、
「私はどこに行けば体調が改善するのか判らない」
と、お悩みの方が増えているように思われます。
柔道整復師と施術所の推移
柔道整復師養成校の推移
なぜ、平成10年(1998年)が
基準となるか!
柔道整復師の業界が国を相手に
「職業選択の自由」
「業界の仲間を増やす」
「数は力なり」
「専門学校設立自由化」
を訴え、
福岡地方裁判が起こしました
一審判決は厚生労働省の敗訴
厚労省は上告せず
柔道整復師・鍼灸師の養成校開設の自由化が決定
その結果、職業訓練学校である
専門学校出身の有資格者が激増
私の卒業時は全国14校、現在では約100施設
11大学以外は職業訓練の専門学校です。
看護・理学療法は養成施設を全て大学に格上げすることを進めて、
大学卒業後に大学院進学5年~10年で
博士号取得させ、
医師と同等に議論の出来る人材を育成しています。
専門学校から大学・大学院に進学する学生は極めて少なく、
年々医療情報が亢進される中、
残念ながら
柔道整復師の博士号取得者はほとんどありません。
専門学校卒業後に学会所属・学会参加など
根拠ある医療としての研鑽を継続する風土が無いままに有資格者が激増してしまい、柔道整復師の質の低下が広がる結果を招いています。
柔道整復師の整体師化が進み、自費施術が急増している現状です。
原因が明確でない発熱、局所の腫れ、局所の痛みは感染も疑われます。運動不足で基礎体力低下の58歳の女性が右股関節が痛くて動かないと来院。局所の腫れは軽度、関節可動域は狭小。2回目の来院で1回の施術での変化ない。2日目施術後にも著明な不変が無かった為に内科受診をお願いしたところ、膀胱炎が判明し、抗炎症薬により完治。
しゃがれ声、肩こりが強く、手が挙がらない61歳男性反回神経障害等の心疾患が疑われるため循環器内科に紹介し、狭心症が発見される。
また、長期の肩こり・腰痛なども内科疾患が隠れている場合があるので、単なる疲労の蓄積から生じる症状であると患者からの訴えがあっても、内科疾患からの慢性疲労も考えられます。
この場合は早期の画像診断、血液・尿検査の後、単なる疲労であれば健康保険適応外で対応いたします。
現在まで、肩こりの方が狭心症、胃炎、肺がん、腰痛の方に子宮筋腫、膀胱炎、アレルギー疾患も経験しています。
東洋医学は症状に対して手法が決まりますのでどのような疾患(末期がんの緩和ケア)でも「疼痛症状などの不快な症状を解消する術はある」のです。
医師は国家資格取得後2年のジュニア・レジデント(初期研修医制度)、5~7年のシニア・レジデント(後期研修医制度)による卒後教育があります。論文発表、論文の学会雑誌投稿、学会の試験に合格すれば専門医(学会によって内容に差がある)として循環器・呼吸器などの臓器別学会、糖尿病・高血圧などの症状別学会から各専門医となるシステムがありますが、柔道整復師・鍼灸師にはありません。学会を通した治療ガイドラインがないため、卒後教育は個人任せであり、施術者レベルが患者と合致しているかを判断する材料もないのが現状です。保険施術は国民皆保険であるため、平等性の観点から医療施設の広告制限があります。
私が博士号取得した理由はこの様な背景があります。
上記のことをご理解ください。